斎場(葬儀場)選びのポイント

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斎場(葬儀場)選びのポイント

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お葬式を執り行う上で、いい斎場を選べるかどうかはとても大事な要素です。急なお葬式であれば仕方がないものの、時間に余裕があって、お葬式について考える時間があるならば、じっくりとさまざまな斎場について調べてもよいでしょう。

ポイント1)業者保有の斎場か、貸し斎場か

A)葬儀社保有の斎場
葬儀社がサービスしやすいような設計になっているため、会館設備が充実していることが多いです。ただ、葬儀社は少しでも利益を出そうと自社斎場を誘導してきます。立地条件や予算など、本当に自分たちの葬儀に見合った斎場なのかを冷静に見極めましょう。

B)誰でも使用できる貸し斎場
行政が運営している公営斎場や、寺院などが貸し出している寺院斎場などがあります。斎場を保有していない葬儀社に依頼するときにはこのような斎場を使用することになります。祭壇や設備などをすべて持ち込んでの設営になるので、お通夜までその会館でゆっくりと過ごす、ということはできないでしょう。また、会館使用料は斎場によってかなり開きがあるので、事前に確認が必要でしょう。

ポイント2)会葬規模に見合った広さか

最近では家族葬を選ばれる方が大変多くなっていますが、お葬式に参列される人数に適した斎場の広さがあります。その斎場がどれくらいの人数を受け入れることができるのか。自分たちの望むお葬式が適う斎場かどうかを見極めましょう。

ポイント3)立地や交通の便

自分たちが斎場に行きやすいかどうかも大切ですが、参列される方々が、来やすい場所にあるか、車であれば駐車場が充実しているか、また電車やバスなどの公共交通機関を使っての参列が見込まれる場合に、移動の負担が少ないか、径路は分かりやすいか、などを見極めましょう。

ポイント4)霊安室が完備されているか

最近では亡くなった方のご遺体をご自宅にお連れすることができないケースが多くあります。このような時にご遺族は自宅以外の霊安室(斎場や葬儀社や専用施設)を利用することになります。もしもお葬式に利用する斎場に霊安室が完備されてあれば、ご遺体の移動の手間が省けますし、面会も比較的容易にできることでしょう。お葬式までのわずかな時間、少しでも故人様のそばにいてあげることができるかもしれません。

ポイント5)宿泊できるかできないか

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ここ最近の通夜は「半通夜」などと呼ばれています。 元来通夜とは、読んで字のごとく「夜」を「通し」て遺体に付き添うことを呼んでいました。ですから、6時から7時までの儀式としての通夜ではなく、葬儀を控えた夜間そのものを通夜ととらえていたようです。故人様をひとり斎場に残して家族みんなは帰宅すると聞くと、少しというか、かなり寂しい思いがします。葬儀社保有の会館では、ほとんどのケースで宿泊が可能です(宿泊しないという選択ももちろんできます)。ところが、貸し斎場では宿泊できる斎場とできない斎場があるので、充分に注意しましょう。仮にできたとしても、何人までと決められてあるケースもあったり、夜間の線香やローソクなどの火の使用を禁じられている地域も多く見受けられます。

ポイント6)火葬場併設の斎場はなにかと便利

お葬式を執り行うのが葬儀社保有の斎場であれ、貸し斎場であれ、寺院であれ、自宅であれ、葬儀を終えるとご遺体は柩に納まった状態で火葬場まで運ばれて荼毘に付されます。どのような葬儀、どのような方でも、お葬式の集大成として、火葬場での火葬があるわけです。であれば、火葬場併設の斎場で葬儀をすれば何かと便利。火葬場の運営は、都心や地方の一部を除いてはほとんどが公営です。ですから、その地域の住民であれば行政サービスとして斎場利用や火葬をしてもらえます。とても安価なのです。その上、出棺の際に必要な霊柩車、マイクロバスなどの費用が節約でき、手間や時間も省けます。葬儀の日は朝からなにかとバタバタします。斎場と火葬場の往復が少しだけ短縮されるだけで、遺族の方の感じる負担は大きく軽減されるのです。

ポイント7)予算を冷静に見極めよう

貸し斎場の場合(火葬場併設の斎場も含む)、斎場利用料があらかじめ明記されていますが、葬儀社保有の斎場の場合、利用料金はプランの中に含まれている場合と、別計上にしている場合があります。どちらが高くてどちらが安いかは、一概では言いきれないでしょう。ストレートに「斎場使用料 〇〇円」と謳うのであればよいのですが、プランの中に含まれていたら、その内のどれだけが斎場利用料なのかは分かりません。仮に「斎場使用料 無料」と謳われていたとしても、葬儀社はその会館の建設費や維持費を回収しなければなりませんから、何らかの形で計上していることでしょう。

ポイント8)自宅でお葬式 という選択

お葬式は何も斎場でしなければならないとわけではありません。ご自宅でだってお葬式はできます。ひと昔前までの日本家屋は、仏間が設計されていて、続きの間があり、庭に隣接していました(もちろん、さまざまな家屋があるためにこればかりではありません)。この設計の意図は、仏間と続きの間を区切る襖を外せば、大人数がその場に集うことができ、ご近所さんなどの弔問客は庭から焼香ができる、という点です。葬儀や法事に限らず、冠婚葬祭全般を自宅で執り行うことを前提に建てられていたわけです。昨今はそうはいきません。戸建てとは言え狭小住宅が多く建ち並ぶ時代です。とはいえ、お葬式の形態も昔のようばかりではありません。家族葬が主流ですし、大きな祭壇なんて必要ありません。簡単な祭壇を設置して、納棺して、寺院に読経を頂いて、出棺すれば充分という方にとっては、自宅でのお葬式は魅力的かもしれません。ただし、注意点もいくつかあります。

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1.葬儀の規模に適しているか
参列者が多く見えるお葬式の場合、自宅の敷地内で、駐車場、受付、焼香場、返礼品の受け渡し、食事の席などを確保しなければなりません。

2.近隣の方々に迷惑ではないか
参列者が見える場合はもしかしたら家のまわりが混雑するかもしれませんし、家族葬だとはいえ、寺院の読経や出棺車両の出入りなど、近隣の方々への影響がゼロ、というわけにはいかないでしょう。

3.斎場利用料はかからないが、他にも...
ご自宅用の準備などが必要な場合があり、必ずしも安く済ませることができるとは限りません。

以上のような注意点がクリアになるのであれば、自宅でのお葬式を考えてみてもよいかもしれません。斎場やセレモニーホールほどのサービスは受けられないかもしれませんが、故人が生前に生活した自宅で最期の時間を過ごすことには、特別なよさがあることでしょう。

ポイント9)公民館でお葬式 という選択

こちらもひと昔前まではよく見られる光景でした。自宅では手狭だが、家から近くて、参列者にとっても近い場所ということで、公民館で葬儀をするというのは日常茶飯事でした。今でも執り行うことは可能でしょう。公民館はその地域住民のためのものですから、規約などを守りさえすれば誰でも使用することができ、使用料も斎場などと比べても格安なことが多いです。ただし、お葬式ができるできない、できるにしてもどのような規約や制約があるかなど、事前に自治会に確認しておきましょう。また、そもそもがお葬式をするための施設ではありませんから、さまざまなケースに対応できる手慣れた葬儀社に依頼するのが賢明でしょう。

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